上の図は、始めて部下を持つ管理職が個別のカウンセリングを受けた後にどのように行動や態度が変化していったかを質的研究をした参考図（畑佐,2015）です。
昇進し、新しい職場で始めて部下をもつ立場となることで、不安や迷いが生じストレスとなっています。このタイミングで専門的にキャリアカウンセリングを受けることで、心が安定し、自分の思いや課題が整理されていきます。
自分が「今できること」や「過去の成功体験」などをカウンセラーと一緒に整理していき自己イメージを構築することが、すぐに現場での実践に繋がっていきます。
このように、トランジション（過渡期）において、キャリアカウンセリングを実施することが、企業の生産性向上に寄与していることはいうまでもありません。
企業における過渡期とは
①入社時
②主任昇級時
③管理職昇級時
④役職のポストオフ時
⑤社員から嘱託になった時
トランジションでは、さまざまな環境の変化が、個人の能力ややる気を停滞させてしまいます。
そのままメンタルになれば、疾患管理対象となり、企業は１人当たり莫大な費用がかかってきます。
疾患者にさせないためにも第３者であるキャリアカウンセラーが介入し予防をすることも企業が担う重要な取り組みだと考えます。
＜個の支援へのプロセス＞
個の支援では、はじめに欠かせないのが「カウンセリング」です。
カウンセリングで一番大切なのが、リレーション（関係性）づくりです。
根底にお互いの「信頼関係」なくしては、問題の本質を掴むことができず、したがって課題解決もできないからです。
カウンセリングでは、言葉と言葉以外のコミュニケーション（態度や仕草、 感情、雰囲気など）の双方を通して、不適応となっている行動を変えようとする人間関係のプロセスです。
臨床心理士などカウンセリングの専門家が、以下の技法などを用いながらクライアントの話を丁寧に聴き、課題解決に繋げていきます。
個の支援では、解決できない組織の問題があれば、本人の了解のもと、組織への介入を図っていきます。（組織への支援参照）
傾聴・受容
クライアントに「関心」をもって、話を傾聴し、何も判断や評価をせず、ありのままを全て受容する態度のことです。
承認
クライアントの言動を肯定・承認する姿勢です。相手の感情や思いを受け止めていることを言葉や態度で表現する（すべてを受け入れる）ことです。
言い換え・明確化
クライアントが言葉で表せない思いや感情を「不安に思っていらっしゃるのでしょうか。」などのように、相手の方の気持ちを鏡のように反映したり、伝えたりする技法です。
クライアントがまだはっきり意識化していないことを、先取りして言語化していくことです。
意思決定
全ての判断や決断は、クライアント自身が行います。カウンセラーが誘導したり、指示をすることはありません。
クライアントの話や気持ちを要約しながらフィードバックをすることで、整理が促され、自身のこれからの行動が明確化していくプロセスを支援していきます。
＜カウンセリングの主な療法＞
心理療法には、数多くの理論や技法が用いられています。
基本的な療法としては、カール・ロジャーズ（Carl Ransom Rogers）の「来談者中心療法」があります。
来談者中心療法
来談者中心療法（クライアント中心療法）は、1940年代に米国の臨床心理学者カール・ロジャーズが創始しました。
当初は「非指示的療法」、近年では「パーソンセンタード・アプローチ」とも呼ばれます。日本には１９５５年に導入されました。
この療法の基本的な考えは、「来談者の話をよく傾聴し、来談者自身がどのように感じ、どのように生きつつあるかに真剣に取り組んでいきさえすれば、別にカウンセラーの賢明さや知識を振り回したり、押しつけたりしなくても、来談者自らが気づき、成長していくことができる」というものです。
人間は、成長・自律・独立等に向かう「実現傾向」を持っています。
カウンセラーは、自らの体験・意識・表現が一致していること、来談者に無条件の肯定的な関心を持つこと、共感的に理解することを大事にします。
次に欠かせない療法として、「認知行動療法」と「解決思考アプローチ」があります。
認知行動療法
認知行動療法は、クライアントの自助力（セルフヘルプ）の回復や向上を目的とする問題解決型の心理療法です。
クライアントが現在抱えている問題の全体像を一緒に理解した上で、具体的な面接目標を立て、目標達成のために様々な技法を用いることがその特徴です。
よく使われる技法には、たとえば
- 「認知再構成法（ネガティブな考え方を自分で修正するための方法）」
- 「リラクゼーション法（心身の過緊張をセルフコントロールするための方法）」
などがあります。
面接は、カウンセラーとクライアントの「協同作業」として進められます。
したがってカウンセラーは話を聴くだけではなく、様々な説明や提案をしますし、クライアントもただ話をするだけではなく、さまざまな観察や練習をします。つまり、積極的に問題解決を図っていく療法なのです。
認知行動療法は、うつや不安などに効果があることが、諸研究によって確かめられている心理療法です。
中でも心理的な問題の再発予防効果が高いことが知られています。
解決思考アプローチ
解決志向アプローチは、アメリカにあるBrief Family Therapy Centerのスティーブ・ド・シェーザー（Steve de Shazer）とインスー・キム・バーグ（Insoo Kim Berg）らが開発した、Solution Focused Therapyをモデルにして発展している新しい心理療法です。
このアプローチの最大の特徴は、「問題とその原因、改善すべき点」を追求するのではなく、解決に役に立つ「リソース＝資源（能力、強さ、可能性等）」に焦点を当て、それを有効に活用することにあります。
「何がいけないのだろう？」と考えるのではなく、
- 「自分が望む未来を手に入れるために、何が必要なのだろう？」
- 「何ができるのだろう？」
- 「どうやったらできるのだろう？」
と考え、一緒に解決策を創り上げていきます。
子どもの問題から成人の問題まで、さまざまな相談への対応が研究されており、日本においても、効率的で実践的なアプローチとして、さまざまな現場で活用されています。
＜引用＞一般社団法人 日本臨床心理士会
＜セルフ・キャリアドック（キャリアコンサルティングの支援）＞
「セルフ・キャリアドック」とは、年齢、就業年数、役職などの節目の時に従業員のキャリア形成を支援するために、定期的にキャリアコンサルティングを受ける機会を、企業が設定するしくみのことです。
各企業の人材育成についての「あるべき姿」に基づき、入社時や役職登用時、育児休業からの復職時というようなタイミングでキャリアコンサルティングを受ける機会を整備・提供することにより、効果的に仕事に対するモチベーションアップや定着率向上を図ります。
さらに個別のキャリアコンサルティングを受けることで、従業員が悩む期間が短縮されるなど企業の生産性向上にも寄与する効果が期待されています。
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